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年金だけの老後生活では大きな負担となる医療費
老後生活の中で大きな負担になるのは言うまでもなく医療費です。老後の生活費用は年金だけでは足りないという現実がありますが、予想することができない医療費の負担は老後生活を送る高齢者にとって、大きな負担となっています。

定年退職をした後は、年金を受給して自適悠々の老後を送るというような状況は、これからの世代の人たちには、期待する事はとても出来ないでしょう。

老後生活の中に占める医療費の負担は、年齢を重ねるとともに健康リスクが大きくなる高齢者にとって、決して避けて通ることは問題であるため、早期の対策を講じる必要があります。

年金などの社会保障費は国家予算の大きな負担となっている

現在の日本は少子高齢社会です。日本の平均寿命は80歳を超えており、世界的にも有数の超高齢化社会となっています。

人はみな長生きしたいと願うものですが、高齢化社会へ変化していく中で、国家予算の社会保障費に対する負担は相当大きなものとなっており、将来に渡って、いまの年金制度がこのままずっと維持し続けることが出来るのかどうか、不安視される声も多数あります。

平均寿命は上昇し、高齢者の人口が増加する一方、今後の日本においては、総人口は徐々に減少する傾向があり、だんだんと労働人口が減少することに伴って、税収も減少することが予想されています。

国の税収が減ることで、年金財源が枯渇して年金制度が破綻してしまうのではないかと不安に思っている人も少なくないことでしょう。

年金制度に対する不安感や不信感を募らせる人は少なくないようですが「年金試算に不適切な計算式を使用する厚生労働省」という現実があることも知っておいたほうが良いでしょう。

今でさえ年金制度に対する不安があるのに、これから10年20年後の日本において、老後生活を安心して送れるだけの十分な年金額が支給されるとは、到底予想することは出来ません。

年金だけの生活費では、安心できる老後は不可能という現実

平均寿命が上昇すると、その分だけ定年退職した後の老後生活の期間が長くなるので、生活費も年金に頼らざるを得なくなりますが、年金制度の維持が不安視されている中で、果たして安心して老後生活を送れるのかどうか心配になってきます。

経済大国である日本で恵まれた生活しているとよく「日本人は平和ボケしている。」と言われますが、実際に「年金受給者でも老後破産してしまう現実」があることを知っておいた方が良いでしょう。

高齢化による国の社会保障費の負担増加は、年金で老後生活を送っている人にとって大きな不安となっています。

平均寿命が年々上がっていることは喜ばしいことであり、長生きすることは誰もが願うことですが、多くの人が自分たちの老後生活における生活費の収支について、ほとんど興味は無く、実際に老後生活がどうなるのか、あまり詳しく調べていないようです。

定年退職が現実味を帯びてくる50代後半の人ならともかく、30代や40代の現役世代の人たちは、老後の生活のことよりも、いま現在の生活費のことで精一杯という人が多いことでしょう。

しかし定年間際の50代後半になって、老後のためにと準備を始めようとしても、準備期間が少なすぎて、できることも限られてきます。何よりも準備が必要なのは、老後生活のための生活資金です。

年金だけで生活できないのであれば、足らずの生活費は自分自身で老後資金を用意しておくしか方法は無いのです。50代になってから老後資金を貯めようとしても、期間があまり残っていません。

老後資金ゆとりある老後生活に必要な貯金額」を参考しながら、出来る限り早く老後の資金作りを始めた方が、余裕を持って準備することが出来るのは言うまでもありません。

老後は治療費や入院費が増加する可能性が大きくなる

普段の老後生活は年金だけでも足りるかも知れませんが、人は高齢化により様々な病気を発症させる危険性が増加するので、若いときと比べて、病気の治療費や入院費などの医療費が増加することが予想されます。
国民医療費と平均寿命の年次推移(霜月幸流)
病気の治療については、高齢化に伴う体力の低下により、若年者より多くの通院や入院が必要になるのは言うまでもありせん。いまは健康そのもので、病院にかかることがほとんどないような人でも、年齢を重ねるとともに病気になるリスクは高くなり、相応の医療費が必要となってくるものです。

老後生活が長くなるとその分だけ、収入に占める医療費の割合が増えてきて、生活に対して大きな影響を及ぼすようになってきます。

今後は、様々な政策や施策により、高齢者の老後生活を安定させようとする動きが活発化すると考えられていますが、世界的にも類まれな超高齢化社会になっている日本で、どこまで安定した年金支給があるのか、誰にも予想することは出来ません。

年金制度は絶対に破綻しないという保障はどこにもないので、不確定な要素に期待するのではなく、安定した老後生活を送ることができるように、今から何ができるのかをしっかり考えて、早めの準備に取り掛かることが必要だと考えられます。