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貯蓄をするなら食費の節約は二の次にする
老後の貯金を本当に増やしたいと考えているのであれば、食費の節約は二の次にすべきです。

節約といえば食費をまず最初に候補に上げる人が多いようですが、食費を削っても、それ程節約効果が上がるわけではありません。

いろいろと節約のノウハウはありますが、効率よく老後貯蓄をするには何をどのように節約すべきかを慎重に考えることが必要です。

食費を削って得られる節約効果は、努力のわりに小さい

食事を作るために食材を購入するという行為は、必然と頻度が多くなるので、節約効果が出やすいというイメージがあるようです。

果たして食費の節約効果はどれくらいのものなのでしょうか。

ムダ買いをしない、節約レシピで食事を作る、消費期限をこまめにチェックする、外食を控える等々、やらなければならない事はいくらでも出てきます。

いくつかの節約ノウハウを調べてみると、4人家族で食費が月6~7万円だったのが、頑張れば月4~5万円になりますというもの。

毎日こつこつ、時間も手間も頭も使って懸命に努力しても、節約できるのはせいぜい月1~2万円程度で、食費を節約して貯蓄できる金額は、せいぜい年間12万~24万円です。

ここでお伝えしたいのは、食費を削って得られる節約効果は、努力のわりに小さいということです。

老後貯蓄をしなければならないと考えているのであれば、もっと効率よく貯金が出来る方法をかしこく選択することが必要です。

年金はこの先、増えることはほぼ無い

老後のために少しでもお金を残しておきたいと多くの人が考えている様です。年金だけの生活では安心できる老後生活を送ることは難しいと予想されるので、老後貯蓄を少しでも用意しておかなければならのはご存知のとおりです。

何しろ公的年金に対する信頼感は薄れてきており、若い人たちの間では年金のことを信用しておらず、自分たちが老後を迎える頃には支給額があるのか、果たしてゼロになるのかと多くの人が疑心暗鬼になっています。

このような状況から、破綻してしまう可能性がある年金制度に対する不信感を抱き、年金の支払いを拒否する若い人たちが続出しているほどです。

満足できる年金の支給が望めないのであれば、安心できる老後の生活を送るためには、自分で老後のための生活資金「老後貯蓄」を残しておくのが、一番確実な方法であると言えます。

給与収入が増えない中、消費は減少傾向にある

日本人の年収は1990年代をピークに減少し、長引く不景気の中、いまだに回復しているという実感は無く、ここ20年間、年収はほとんど増加していません。

総務省の2015年の発表による家計調査報告を見てみると、消費額は前年比マイナスとなって、世帯平均は約28万円となっています。

一方、貯蓄額のデータは、年収に対する比率はここ数年、上昇し続けています。これらのことから、変わらない年収の中で、先行きの不安から消費を抑えて貯蓄に回そうとしている意識が高くなっていることが分かります。

生活費を切り詰めるには限界がある

家計の見直しをして節約を心がけている家庭も多いと思いますが、果たしてどのくらいの貯蓄が出来ているのでしょうか。

他の家庭ではどの程度の金額を貯蓄しているのか気になるものです。

2015年の総務省の発表による家計調査報告によると2人以上の世帯の平均貯蓄額は約1,800万円となっています。

定年退職した人を除く、勤労者世帯だけを見てみると約1,300万円という結果になっていますが、実際のところ、これほど貯蓄できるいる人は少ないようです。

その理由は、データを詳しく見ると1,800万円という平均値を下回っている世帯は全体の7割を占めているからです。


また、貯蓄額の中央値は約1,000万円となっており、平均貯蓄額の1,800万円から大きく離れていることから、一部の富裕層によって全体平均が引き上げられていることが分かります。

よって、全体的な傾向としては、一向に増えない収入の中で出来る限り消費を抑えて切り詰めた生活をしているが、思うように貯蓄が出来ていない状況にあるということです。

もうすでに十分に節制した生活をしているので、これ以上切り詰めて貯蓄に回せるだけのお金の余裕は無いという世帯が多いと考えられます。